• 2020年11月17日
• オムロン株式会社

オムロン株式会社（本社:　京都市下京区、代表取締役社長 CEO:　山田義仁）は、サステナビリティ投資^※1の株価指標として世界的に認知度の高い「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・ワールド・インデックス（以下DJSI World）」の構成銘柄に4年連続で選定されましたのでお知らせいたします。

DJSIは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社のサステナビリティに関する評価指標で、経済・環境・社会の3つの側面から世界各国の大手企業を評価するものです。2020年は、グローバルの主要企業約3,500社を対象に調査を実施し、DJSI Worldに、323社（うち日本企業39社）が選定されました。また、オムロンは、アジア・大洋州地域の企業で構成される「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・アジア・パシフィック・インデックス（DJSI Asia Pacific）」にも11年連続で選定されました。

今回、オムロンは社会分野及び環境分野で高い評価を受けました。社会分野では、人的資本開発や人権、労働安全関連における取り組みや情報開示を進めました。環境分野では、2018年7月、2050年に温室効果ガス排出量ゼロを目指す「オムロン カーボンゼロ」を新たな目標として掲げ、自社の事業活動で排出する温室効果ガス削減の取り組みを加速させています。また、2019年2月には、TCFD^※2提言への賛同を表明し気候変動が事業にもたらすリスクと機会を分析し、関連する情報開示の取り組みを進めています。

オムロンは、今後も経済・環境・社会の社会的課題に対して、自社の活動として取り組むとともに、事業機会にもつなげていくことで、持続可能な社会の実現と持続的な企業価値の向上の両立を目指してまいります。

※1 サステナビリティ投資とは、従来の財務分析による投資基準に加え、環境・社会・コーポレートガバナンスといった企業のESG情報を考慮して、持続的に成長する企業を選定する投資手法のことです。
※2 TCFD：気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosure）の略

オムロンのサステナビリティ取り組みについて
オムロンは、注力ドメインにおいて事業を通じて解決する社会的課題と、事業基盤を強化し、ステークホルダーからの期待に応える課題の二軸で、サステナビリティ重要課題を設定し、その課題解決を目指しています。

オムロンのサステナビリティ取り組みの詳細は、統合レポートやWEBでご覧いただけます。
＜統合レポート2020＞
https://www.omron.com/jp/ja/integrated_report/
＜サステナビリティ取り組み＞
https://sustainability.omron.com/jp/
＜オムロン カーボンゼロ＞
https://sustainability.omron.com/jp/environ/reduce/co2/
https://www.omron.com/jp/ja/news/2018/07/c0727.html

オムロン株式会社について
オムロン株式会社は、独自の「センシング＆コントロール+Think」技術を中核としたオートメーションのリーディングカンパニーとして、制御機器、電子部品、社会システム、ヘルスケアなど多岐にわたる事業を展開しています。1933年に創業したオムロンは、いまでは全世界で約30,000名の社員を擁し、約120の国と地域で商品・サービスを提供しています。詳細については、https://www.omron.com/jp/ja/ をご参照ください。