1933年5月 |
立石一真が大阪市都島区東野田に「立石電機製作所」を創業。 |
1945年6月 |
「レントゲン写真撮影用タイマ」の製造を開始(創業年月日 1933年5月10日)。 |
1945年6月 |
京都市右京区花園土堂町に工場を移転。 |
1948年5月 |
商号を「立石電機株式会社」に変更(設立年月日 1948年5月19日)。 |
1959年1月 |
商標を「OMRON」と制定。社憲制定。 |
1960年2月 |
世界初の「無接点近接スイッチ」を開発。 |
1960年10月 |
京都府長岡町(現長岡京市)に「中央研究所」を竣工。 |
1964年4月 |
世界初の「電子式自動感応式信号機」を開発。 |
1967年3月 |
世界初の「無人駅システム」を開発。 |
1968年11月 |
英文社名を「OMRON TATEISI ELECTRONICS CO.」に決定。 |
1969年3月 |
世界最小の卓上電子計算機「CALCULET-1200」を発表。 |
1971年6月 |
世界初の「オンライン現金自動支払機」を開発。 |
1972年2月 |
日本初の福祉工場である「オムロン太陽株式会社」を設立。 |
1983年 |
「けんおんくん」を発売。 |
1987年7月 |
世界初の「超高速ファジィコントローラ」を開発。 |
1988年9月 |
オランダに「欧州地域統轄会社(OMRON EUROPE B.V.)」を設立。 |
1988年10月 |
シンガポールにアジア・パシフィック地域統轄会社(OMRON ASIA PACIFIC PTE.LTD.)を設立。 |
1989年4月 |
アメリカに北米地域統轄会社(OMRON MANAGEMENT CENTER OF AMERICA,INC.)を設立。 |
1990年1月 |
社名を「オムロン株式会社」に変更。 |
1991年 |
インライン検査機器「画匠」を開発。 |
1994年5月 |
中国に地域統轄会社(OMRON(CHINA)CO.,LTD.)を設立。 |
1995年 |
車間距離警報装置を開発。 |
1996年 |
基板はんだ検査装置「VT-WIN」を開発。 |
1998年 |
グローバル紙幣真贋判別装置を開発。 |
1999年 |
事業部制を廃止し、カンパニー制を導入。 |
2002年4月 |
中国での事業拡大を図るため、地域統轄会社を中国本社に昇格。 |
2003年4月 |
リレー事業部門とオムロン熊本㈱を経営統合し「オムロンリレーアンドデバイス株式会社」を設立。 |
2003年5月 |
グローバルR&D協創戦略の中核拠点として京都府相楽郡に「京阪奈イノベーションセンタ」を設立。 |
2003年7月 |
ヘルスケアビジネスカンパニーを分社化し、「オムロンヘルスケア株式会社」を設立。 |
2004年5月 |
携帯電話搭載の顔認証技術を開発。 |
2006年5月 |
新企業理念制定。 |
2006年6月 |
中国上海に制御システムのグローバル中核拠点が開業。 |
2007年3月 |
生産現場でのセーフティ事業を本格展開。 |
2007年6月 |
中国における新研究開発拠点を開所。 |
2007年9月 |
世界初のリアルカラー3次元視覚センサ3次元画像センシングを実用化。 |
2009年12月 |
専門コンサルタントのノウハウを組み込んだ世界初の省エネルギー自動分析システム「CO2見える化システムene-brain」を発売。 |
2010年4月 |
スイッチ事業を会社分割し、「オムロン スイッチアンドデバイス株式会社」を設立。 |
2010年11月 |
ITを活用した健康管理サービス「ウェルネスリンク」事業を開始。 |
2011年4月 |
ソーシアルシステムズ・ソリューション&サービス・ビジネスカンパニーを分社し「オムロン ソーシアルソリューションズ株式会社」を設立。 |
2011年6月 |
長期ビジョンVG2020 (Value Generation 2020)を発表。 |
2011年7月 |
機械制御に必要な機能を統合したマシンオートメーションコントローラ、Sysmac NJシリーズを発売。サポート拠点「オートメーションセンタ」を日本(8月)と中国(9月)に設立。 |
2012年1月 |
インド地域本社(OMRON MANAGEMENT CENTER OF INDIA)を設立。 |
2012年4月 |
ブラジル地域本社(OMRON MANAGEMENT CENTER OF LATIN AMERICA)を設立。 |
2012年7月 |
健康支援サービス事業分野で「株式会社エヌ・ティ・ティ・ドコモ」と合弁会社を設立。 |
2013年3月 |
中国の電子部品工場「上海オムロン制御電器有限公司」新工場開所式を開催。 |
2013年10月 |
ベトナム地域本社(OMRON VIETNAM CO., LTD)を設立。 |
2014年4月 |
「オムロンオートモーティブエレクトロニクス株式」が「オムロン飯田株式会社」を吸収合併。 |
2014年7月 |
コーポレートベンチャーキャピタルを担う投資子会社「オムロンベンチャーズ株式会社」を設立。 |
2014年10月 |
ブラジルのネブライザ生産・販売会社である「NS Industria de Aparelhos Medicos Ltda.」の他2社を傘下に持つ、「MMRSV Participantcoes S.A.」を子会社化。 |
2015年9月 |
米国のモーション制御機器メーカー「Delta Tau Data Systems Inc.」およびその傘下8社を子会社化。 |
2015年10月 |
米国の産業用ロボットメーカー「Adept Technology Inc.」(現Omron Adept Technologies,Inc.)およびその傘下5社を子会社化。 |
2016年12月 |
医療機器、医療システム事業を行う「オムロンコーリン株式会社」の全株式を「フクダ電子株式会社」に譲渡。 |
2017年1月 |
韓国地域本社(Omron Management Center of Korea)を設立。 |
2017年3月 |
「AliveCor,Inc.」とヘルスケア分野で資本・業務提携を実施。 |
2017年7月 |
産業用カメラのトップメーカー「センテック株式会社」(現オムロンセンテック株式会社)およびその傘下7社を子会社化。 |
2017年10月 |
米国の産業用コードリーダーメーカー「Microscan Systems Inc.」(現Omron Microscan Systems, Inc.)およびその傘下3社を子会社化。 |
2018年2月 |
近未来をデザインする研究会社「オムロン サイニックエックス株式会社」を設立。 |
2018年4月 |
国内オムロングループにおける人事・総務・理財機能を集約した新会社「オムロンエキスパートリンク株式会社」を設立。 |
2018年8月 |
レーザー加工装置の製造、販売、アフターサービス事業を行う「オムロンレーザーフロント株式会社」の全株式を「TOWA株式会社」へ譲渡。 |
2019年2月 |
産業用電子機器の開発・製造受託サービスを手掛ける「オムロン直方株式会社」の株式80%を「研華股份有限公司(アドバンテック社)」に譲渡。 |
2019年3月 |
健康管理サービスの分野で「iAPPS Pte.Ltd.」と合弁会社を設立。 |
2019年10月 |
「オムロン オートモーティブエレクトロニクス株式会社」の全株式 を、「日本電産株式会社」に譲渡。 |
2020年1月 |
工場自動化のPR施設「オートメーションセンター東京」を東京・品川に開設。 |
2020年2月 |
「Alivecor, Inc.」を持分法適用会社化。 |
2021年3月 |
「日立オムロンターミナルソリューションズ株式会社」の株式全てを「株式会社日立製作所」に譲渡。 |
2021年10月 |
圧力センサーやフローセンサーなどの開発・製造を行う、MEMS事業を分社し、「ミツミ電機株式会社」に譲渡。 |
2022年2月 |
「株式会社JMDC」と資本・業務提携を実施。 |
2022年4月 |
長期ビジョンSF2030 (Shaping the Future 2030)を発表。 |
2022年4月 |
「電子部品事業」の名称を「デバイス&モジュールソリューションズカンパニー」に変更。 |
2023年4月 |
飲料業界向け総合検査機メーカー「キリンテクノシステム㈱」に出資。「オムロンキリンテクノシステム㈱」として子会社化。 |
2023年4月 |
エンジニア領域の人財サービス事業(派遣・請負・紹介を行う)「オムロンエキスパートエンジアリング株式会社」を設立。 |
2023年10月 |
医療統計データサービス事業を行う「㈱JMDC」を子会社化。 |
2023年12月 |
データソリューション事業本部を発足。 |