今号の制作・編集にあたっては、例年と同様に「経営課題と価値創造ストーリー」の表出と「統合レポート制作・編集への期待」への対応を特に意識いたしました。
「経営課題と価値創造ストーリー」の表出では、3つの点に拘りました。1つ目は、構造改革プログラム「NEXT2025」の成果と課題の表出です。とくに次期中期経営計画へ向かう転換点となる2025年度の取り組みについて、統合思考に基づいて描写することに注力しました。2つ目は、構造改革の先を見据えた中長期視点にたった成長ストーリーの表出です。今号でも、レポートの構成を5つのサステナビリティ重要課題に沿った編集とすることで、社会のサステナビリティと自社のサステナビリティを同期させた価値創造ストーリーとなるように努めました。3つ目は、コーポレートガバナンス領域における継続的な実効性向上の取り組みの表出です。今回も取締役会議長ならびに社外取締役のインタビューを中心に取締役会の取り組みをわかりやすくお伝えすることを目指しました。
「統合レポート制作・編集への期待」への対応についても3点あります。1つ目は、冊子版のページ数の大幅削減です。読者の皆さまからのフィードバックを元にレポートの内容と構成を見直し、ページ数を昨年の半分以下に抑えました(126ページを58ページに圧縮)。2つ目は、冊子版のページ数を削減したことに伴い、ウェブ版の役割を再定義するとともに、その他の開示情報との関係性を再設計しました(下表参照)。具体的には、冊子版に掲載した要点を補足する情報をウェブサイト上のコンテンツとして充実させることで、詳細や具体を深掘りしたい読者の方のニーズにお応えできるように工夫しました。3つ目は、AIによるクローリングへの対策として、機械によるウェブ情報の可読性を向上させるHTML構造を採用したうえで、図表やイラストによる表現を極力廃して、可能な限り文章中心に情報を詳述することに挑戦しました。
私たちは、これからも皆様との対話を大切にしてまいります。今号が、当社をより一層ご理解いただくための一助となれば幸いです。
オムロンの統合レポートは、全てのステークホルダーの皆様との対話を通じた「相互理解の醸成」と「当社経営の高度化」の好循環を生み出すことを目指しています。編集にあたっては、国際会計基準(IFRS)財団「国際統合報告フレームワーク」、経済産業省「価値協創ガイダンス2.0」、内閣府「知財・無形資産ガバナンスガイドラインVer.2.0」、ならびにWICI(The World Intellectual Capital/Assets Initiatives)リソースを参照しています。統合レポートを中心とした当社のコーポレート・レポーティング全体を通じて、統合思考に基づいた価値創造ストーリーの発信を強化するとともに、対話の質の向上に努めています。
原則として、オムロン株式会社、子会社154社、関連会社10社をあわせたオムロングループ164社 (2025年3月31日現在)を対象としています。
2024年度 (2024年4月1日から2025年3月31日)。ただし、2025年4月以降に開始した一部の開示事項や事業活動の内容を含みます。
業績予想などは、現時点で入手可能な情報と、合理的であると判断する一定の前提に基づいており、実際の業績はさまざまなリスクや不確定な要素などの要因により、異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件および業績予想のご利用にあたっての注意事項などについては、「2025年度計画」をご覧ください。