多様な能力や経験を持つ人財をグローバルベースで配置しています。「グローバル人財情報マネジメントシステム」の導入による人材情報の可視化と活性化を通じ、多才な社員が個性や能力を存分に発揮しながら、企業理念を実践できる環境を用意しています。
2016年度より経営陣がグローバル全社員の生の声を聞く取り組みとして、エンゲージメントサーベイ「VOICE」を実施しています。オムロンが持続的に発展し続けるため、経営陣が働く場としての自社の魅力度を図り、経営課題を把握、特定し、その課題解決のためのアクションを起こす取り組みです。
*VOICE:VG OMRON Interactive Communication with Employees
2018年度以降、持続可能なエンゲージメント指標(SEI:Sustainable Engagement index)の項目を追加し集計分析された各スコアと社員の生の声であるフリーコメントから、課題をモニタリングし、その結果を経営課題として把握、特定し、解決に向け議論を重ね、改革を続けています。実際に、2018年度の調査結果を受け社員がより高いパフォーマンスを発揮できるよう、決裁権限や業務プロセスの見直し、ITインフラや各種制度の整備など、グローバルで300件を超える改善アクションを立案、実行などが行われています。
※2018年度以降、調査は隔年にて実施
オムロンでは企業価値を向上させ持続的な成長を遂げるために、求める人財像を「管理職」と「専門職」の2つに大別し、それぞれの昇進コースを明確にしています。
オムロンならではの制度である「専門職制度」では、高い専門性を発揮し、自己成長を図ることを希望する社員に対して、活躍機会の拡大に寄与しています。現在、約80名が専門職に認定され、高度な専門性を活かして事業貢献を担う経営基幹人財として、その活躍にふさわしいポジションと処遇が与えられています。専門職の認定は、一般職からの昇格はもちろん、管理職からのコース転換もできるほか、専門性の発揮が顕著な場合には、資格の序列を飛び越した昇格も可能です。認定領域は研究・開発の領域以外にも、生産技術、生産管理技術、品質環境、システムエンジニア、営業、スタッフ(税務、知財、法務など)など多岐に渡ります。
さらに、定年(60歳)以降も会社が専門性を必要とする場合は、マスター専門職としての道も開かれています。
更なるチャレンジをしてみたい、新たなプロジェクトテーマに取り組んでみたい——
そんな個人の意思を尊重するオムロンでは、仕事のビジョンに応じて「やりたいことができる」機会を積極的に提供するために、在籍2年以上の社員を対象とした「社内公募制度」を実施しています。
社内公募制度では、人財の配置・異動にあたって、会社のニーズと社員の意思をマッチングさせ、事業強化と能力発揮機会の拡大を図ります。この制度では、特定の専門性(能力・スキル)を要する職務や、強い意思・意欲を要するテーマ(新規事業・新商品プロジェクト)について、募集部門が人財要件を公開し、社員が自らの意思で応募できるのが特徴です。公募は年4回あり、社内イントラネットにおいて、募集の背景・事業特性・仕事内容や範囲などが開示されます。
本制度の導入後、多くの社員が新しいフィールドで活躍しています。社員の主体的な選択のもと、能力を発揮できる活躍機会を広げることで個々のスキルを向上させようという風土が醸成されています。
社員一人ひとりの能力・役割に合わせて、グローバルレベル、エリアレベル、会社レベル、事業レベルの研修を実施しています。海外を含むオムロングループ全体では、2021年度の従業員一人当たりの平均教育開発時間は約17時間でした。
グローバル経営幹部の育成を目的とするグローバル研修を継続実施。これまでに、日本、インド、中国、インドネシアなどで開催し、19カ国から延べ124名の幹部候補社員が受講。海外重要ポジションへの現地人材登用など適所適材の推進に寄与しています。
日本において、多様性を活かしソーシャルニーズを創造するためのダイバーシティ推進に向けた教育機会を継続的に提供し、これまで、延べ255名の女性社員が受講。あわせて、受講社員の上司に対しても研修を実施。受講後は、より大きな責任を担い業務を通して社会に貢献したいと考える女性若手社員のキャリア開発意欲が高まっています。
日本においては継続的にマネジメント実践力強化トレーニングを実施しています。これは、経営基幹職候補者がマネジメントに求められる能力を早期に学び、実践を通じてより高いレベルのマネジメント能力を保有することを狙いとしています。これまでに313名が受講しました。オムロングループ(国内)全社員が共通で受講する研修は、1人あたり年間約16時間実施しました。
分類 | 内容 | 主な研修 |
---|---|---|
マネジメント研修 | 現場マネジメントの強化を図る研修 | 新任経営基幹職研修、課題強化研修 |
階層別研修 | 資格ごとに求められる役割の違いを理解し、その実践に必要な意識・知識・スキルを身につけることを目的とした研修 | 新入社員入社時研修、新入社員フォロー研修、主査昇格時研修、ジョブ入社者フォロー研修 |
役割別研修 | 職務上の役割に対し、期待される知識・スキルを習得することを目的に実施する研修 | 指導者研修、海外赴任前研修 |
アセスメント研修 | 求められる能力に対する診断・啓発計画作成を目的に実施する研修 | マネジメント能力アセスメント研修、リーダシップアセスメント研修 |
キャリア開発支援研修 | 社員一人ひとりが自らのキャリアを見直す機会として自己の棚卸とキャリアプラン検討を目的にした研修 | インターミディエイトキャリアプラン研修、ニューキャリアプラン研修、セカンドキャリアプラン研修、セカンドライフプラン研修 |
職能別研修 | 職掌・職種ごとの業務遂行に必要な専門知識・技能の習得を目的に実施する研修 | 本社機能部門、各事業部門主体で実施 |
分類 | 内容 |
---|---|
e-ラーニング・通信教育 | 現場マネジメントの強化を図る研修 |
高額外部学習講座受講支援金 | 中長期でのキャリア形成に役立つMBA/MOTコース、語学スクールなどの高額外部講座受講(10万円以上)に対し、その講座を修了した場合、受講料の半額を支給(上限は設定) ※語学に関しては25%を支給 |
社内勉強会支援 | 有志のグループが行う社内勉強会に対し、社内会議室無償貸与と活動支援金(書籍・資料代、軽飲食費)を支給 (毎月上限1万円/グループ) |
定時後/休日研修会 | ビジネスに役立つ知識・スキルの習得から心や体の健康増進まで幅広いテーマを題材とした研修や有識者の講演会・セミナーなど多様な研修会を実施 |
資格取得奨励金制度 | 所定の公的資格についてその取得者に資格取得奨励金を支給 |
分類 | 内容 |
---|---|
新入社員研修 | 企業理念・歴史、会社情報、事業戦略、コンプライアンス・規則など、オムロングループ社員として必要な基礎知識の習得 |
新任マネージャ研修 | 労務管理、財務、規定など、オムロングループの経営基幹職として必要な知識の習得 |
新任取締役研修 | 経営的観点での労務・財務管理、ガバナンス、監査など、オムロングループの取締役・グループ会社経営者として必要な知識の習得 |