オムロン株式会社（本社：京都市下京区、代表取締役社長 CEO：辻永順太）は、環境情報開示システムを運営する国際的な非営利団体CDPによる2025年度調査において、気候変動「A-」と水セキュリティ「B」の評価に選定されました。

CDPは、全世界で2.2万社を超える企業がCDPのプラットフォームを通じて開示した情報をもとに、情報開示の包括性、環境リスクに対する認識と管理、野心的で有意義な目標設定など、環境リーダーシップに関するベストプラクティスの実証に基づいて、AからD-のスコアで評価しています。

オムロンは創業以来、事業を通じて社会価値を創出し、社会の発展に貢献しています。環境分野においても、企業理念にある「よりよい社会をつくる」ことの実現に向け、気候変動や資源循環といった地球規模の社会的課題に向けて積極的に取り組んでいます。
現在の長期ビジョン「Shaping the Future 2030（SF2030）」では、サステナビリティ重要課題の一つに「脱炭素・循環経済の実現による環境負荷の低減」を設定しています。特に「温室効果ガス排出量の削減」「循環経済への移行」「自然との共生」を取り組むべき重要な環境課題と捉えて、実効性の担保と仕組みの構築を進めるなど、環境負荷軽減に努めています。

オムロンは今後も、環境分野を含む社会的課題の解決に取り組み、社会の持続的な発展とオムロンの持続的な成長の両立を目指してまいります。

＜関連リンク＞
気候変動への対応
https://www.omron.com/jp/ja/sustainability/environ/climate_change/response/
環境ハイライト（統合レポート）
https://www.omron.com/jp/ja/integrated_report/environment/
長期ビジョン「Shaping the Future 2030（SF2030）」
https://www.omron.com/jp/ja/vision/sf2030/

＜オムロン株式会社について＞　
オムロン株式会社は、独自の「センシング＆コントロール+Think」技術を中核としたオートメーションのリーディングカンパニーとして、制御機器、ヘルスケア、社会システム、電子部品、そしてこれらの事業をつうじて取得した多種多様なデータを活用したデータソリューション事業を展開しています。1933年に創業したオムロンは、現在では全世界で約2.7万人の社員を擁し、130ヶ国以上で商品・サービスを提供し、よりよい社会づくりに貢献しています。
詳細については、https://www.omron.com/jp/ja/　をご参照ください。