• 2019年09月17日
• オムロン株式会社

オムロン株式会社（本社:　京都市下京区、代表取締役社長 CEO:　山田義仁）は、サステナビリティ投資^※1の株価指標として世界的に認知度の高い「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・ワールド・インデックス（以下DJSI World）」の構成銘柄に3年連続で選定されましたのでお知らせいたします。

DJSIは、米国のダウ・ジョーンズ（Dow Jones）社^※2と、サステナビリティ投資に関する調査専門会社であるスイスのロベコサム（RobecoSAM）社が共同開発した株価指標で、経済・環境・社会の3つの側面から世界各国の大手企業の持続可能性（サステナビリティ）を評価するものです。2019年は、グローバルの主要企業約3,500社を対象に調査を実施し、DJSI Worldに、318社（うち日本企業33社）が選定されました。また、オムロンは、アジア・大洋州地域の企業で構成される「ダウ・ジョーンズ・サステナビリティ・アジア・パシフィック・インデックス（DJSI Asia Pacific）」にも10年連続で選定されました。

オムロンは、創業以来、「企業は社会の公器である」との考えのもと「事業を通じて、よりよい社会づくりに貢献すること」を使命としてまいりました。2017年度からスタートした中期経営計画「VG2.0」の策定にあたっては、これからの世界の潮流や社会の変化を見通し、未来を予測するオムロン独自のサイニック理論や国際的な取り組みであるSDGs^※3等を考慮し、未来を起点として戦略に落とし込みました。さらに、「VG2.0」とサステナビリティ重要課題の取り組みを連動させ目標を設定することで、さらなる持続可能な社会の実現に向けた事業活動と企業理念の実践を加速しています。
例えば、2018年7月、環境分野では2050年に温室効果ガス排出量ゼロを目指す「オムロン カーボンゼロ」を新たな目標として掲げ、自社の事業活動で排出する温室効果ガス削減の取り組みを加速させています。また、2019年2月には、TCFD^※4提言への賛同を表明し気候変動が事業にもたらすリスクと機会を分析し、関連する情報開示の取り組みを進めています。

オムロンは、今後も経済・環境・社会の社会的課題に対して、自社の活動として取り組むとともに、事業機会にもつなげていくことで、持続可能な社会の実現と持続的な企業価値の向上の両立を目指してまいります。

※1 サステナビリティ投資とは、従来の財務分析による投資基準に加え、環境・社会・コーポレートガバナンスといった企業のESG情報を考慮して、持続的に成長する企業を選定する投資手法のことです。

※2 ダウ・ジョーンズ社は、「The Wall Street Journal」などを発行する米国の経済関連の出版社です。米国の代表的な株価指数である「ダウ平均株価」を算出していることでも有名です。

※3 SDGs：国際連合が採択した持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）の略

※4 TCFD：気候関連財務情報開示タスクフォース（Task Force on Climate-related Financial Disclosure）の略

オムロン株式会社について