ある理論によれば、人類の社会進化の「1周期目」が、近い将来 完成するという…
人類は、これから先、どんな未来を迎えるのだろう
あらゆるコントロールから解放される未来の姿「自然社会」とは—
本イベントの軸となるのは、前回の大阪万博の開催年1970年にオムロンの創業者 立石一真らが提唱した未来予測理論「SINIC(サイニック)理論」です。
この理論は、狩猟中心の生活を送っていた100万年前の「原始社会」から始まり、 「情報化社会」などを経て、2025年に人も機械も自律して協調し、心の豊かさを求める社会「自律社会」へ至ること。そのプロセスを社会進化の1周期として予測していました。近年、その未来ビジョンに共感した国内外の経営者や研究者の方々から注目が高まっています。
2033年には人類社会の2周期目の始まりを告げる「自然社会」が到来するとされています。「自然社会」とは、人間の創造性と技術が自然のメカニズムと融和した状態のことです。あらゆるコントロールの縛りから解放される“自然社会”とは一体どんな未来なのか。「自律社会」に突入するタイミングで迎えた半世紀ぶりの万博で、「自然社会」や、さらにその先の未来を探ります。
タイム誌「世界のAI分野で最も影響力のある100人」
(2023年選出)
台湾のサイバー大使および初代デジタル大臣として歴史に名を刻んだリーダー。世界初の非二元的閣僚であり、2023年にTIME誌「AIにおける最も影響力のある人々(TIME100)」に選出。幼少期から自己教育を重視し、フリー&オープンソースソフトウェア界で著名。g0v運動や参加型民主主義プラットフォームの開発を通じて市民技術を推進し、パンデミック時の台湾の効果的対応に寄与。国際的に高く評価されている。
美術家/大阪・関西万博 日本館基本構想クリエイター
東京藝術大学大学院を首席で修了後、美術家として活動。日本文化・習慣・信仰を独自の視点で読み解き、テクノロジーを用いた新しい切り口の作品を制作。文化庁メディア芸術祭優秀賞およびアルスエレクトロニカ栄誉賞を受賞し、2025年に開催される大阪・関西万博「日本館基本構想事業」のクリエイターを務めている。
僧侶/武蔵野大学客員教授/
世界経済フォーラム Young Global Leaders Alumni
東京大学文学部哲学科卒業後、Indian School of BusinessにてMBA(経営学修士)を取得。以降、僧侶、未来学者、作家、講演家として多岐にわたり活動。武蔵野大学客員教授、カンファ・ツリー・ヴィレッジ統括プロデューサー、株式会社Interbeing産業僧、浄土真宗本願寺派光明寺僧侶を兼務。著書『お坊さんが教えるこころが整う掃除の本』は世界20か国語に翻訳され、ポッドキャスト「Temple Morning Radio」「voice」で情報発信している。
ヒューマンルネッサンス研究所 代表取締役社長
大手銀行勤務を経て、1996年にオムロン株式会社に入社。インダストリアルオートメーション事業の国内外営業、商品企画、事業企画、海外子会社経営、マーケティングに従事。2021年にオムロン太陽株式会社代表取締役社長に就任し、2023年1月より現職。未来予測理論「SINIC理論」を触媒に、企業の枠を超えたよりよい未来社会づくりに邁進している。
オムロン株式会社 執行役員 技術・知財本部長/
オムロン サイニックエックス株式会社 代表取締役社長
1997年に立命館大学理工学研究科博士後期課程を修了し、同年にオムロン株式会社に入社。入社以来、画像・光センシングの研究開発に従事。2018年2月にオムロン サイニックエックス株式会社代表取締役社長、2022年3月に同社技術・知財本部長兼技術・知財戦略室長、同年4月に同社執行役員に就任。奈良先端科学技術大学院大学情報科学研究科および九州工業大学生命工学研究科の客員教授、人工知能学会理事を務めている。
オムロンサイニックエックス株式会社
リサーチバイスプレジデント
2014年3月に東京大学情報理工学系研究科博士課程を修了し、同年4月にNTTコミュニケーション科学基礎研究所研究員に着任。2016年に東京大学原田・牛久研究室講師、2018年10月にオムロン サイニックエックス株式会社プリンシパルインベスティゲーター、2024年より同社リサーチバイスプレジデントに就任。株式会社Ridge-i Chief Research Officer、合同会社ナインブルズ代表、株式会社NexaScience代表取締役も兼務している。
SINIC理論は、オムロンの創業者立石一真が提唱した未来予測の理論です。社会のニーズを先取りし、より良い社会を目指すために科学、技術、社会が相互に進化する様子を示しています。現在、オムロンは「最適化社会」から「自律社会」への移行を進めており、企業や団体と協力して持続可能な社会の実現を目指しています。2033年には、自然と調和した「自然社会」への移行が予測されています。