キャリアと教育
事業を通じて社会価値を創出していく原動力は、
オムロンの社員一人ひとりです。
私たちがめざすのは、会社と社員が
より対等な関係性を構築しながら、
ともに持続的成長を実現できる組織です。
社会的課題の解決に向けて「オムロングループの
経営と事業をリードする人財」、
「多様な強みを持ち発揮できる人財」、
「志を持って自律的に自己変革・
自己成長に取り組める人財」の
充足や育成を重点テーマに定め、
環境整備や施策を行っています。
未来を創造できるプロフェッショナル人財をめざして。
⾃⼰成⻑のビジョンに応じたキャリア形成を実施します
オムロンがめざす、社会全体の豊かさと自分らしさの追求が両立する「自律社会」。
その実現のために、⾃らの意思で考え行動しながら仲間を尊重し、
お互いの強みを活かすことのできる「自律型人財」を育成します。
成長を求める人には、若いうちから積極的にチャンスを与えるスタイルが、オムロンの特徴。
積み重ねたスキルとビジョンでオムロンの新時代をリードし、成長を加速させるプロフェッショナルへと成長できます。
キャリア形成の過程では、事業創造の先頭に立つ「ビジネスリーダー」と、
専門性を活かした「高度専門人財」への道をめざすことができます。
専門性を評価する制度を充実。
社員の自己実現に向けた選択肢を拡大します
オムロンでは企業価値を向上させ持続的な成長を遂げるために、
求める人財像を「管理職」と「専門職」の2つに大別し、それぞれの昇進コースを明確にしています。
オムロンならではの制度である「専門職制度」では、高い専門性を発揮し、
自己成長を図ることを希望する社員に対して、活躍機会の拡大に寄与しています。
現在、約80名が専門職に認定され、高度な専門性を活かして事業貢献を担う経営基幹人財として、
その活躍にふさわしいポジションと処遇が与えられています。
専門職の認定は、一般職からの昇格はもちろん、管理職からのコース転換もできるほか、
専門性の発揮が顕著な場合には、資格の序列を飛び越した昇格も可能です。
認定領域は研究・開発の領域以外にも、
生産技術、生産管理技術、品質環境、システムエンジニア、
営業、スタッフ(税務、知財、法務など)など多岐に渡ります。
さらに、定年(60歳)以降も会社が専門性を必要とする場合は、
マスター専門職としての道も開かれています。
会社のニーズと社員の意思をマッチング。
能力を発揮し、活躍できる場が広がります
更なるチャレンジをしてみたい、新たなプロジェクトテーマに取り組んでみたい——
そんな個人の意思を尊重するオムロンでは、仕事のビジョンに応じて「やりたいことができる」機会を積極的に提供するために、
在籍2年以上の社員を対象とした「人財公募制度」を実施しています。
人財公募制度では、人財の配置・異動にあたって、会社のニーズと社員の意思をマッチングさせ、
事業強化と能力発揮機会の拡大を図ります。この制度では、特定の専門性(能力・スキル)を要する職務や、
強い意思・意欲を要するテーマ(新規事業・新商品プロジェクト)について、募集部門が人財要件を公開し、
社員が自らの意思で応募できるのが特徴です。
公募は年4回あり、社内イントラネットにおいて、募集の背景・事業特性・仕事内容や範囲などが開示されます。
本制度の導入後、多くの社員が新しいフィールドで活躍しています。
社員の主体的な選択のもと、能力を発揮できる活躍機会を広げることで
個々のスキルを向上させようという風土が醸成されています。
グローバル・エリア・会社・事業の各レベルで
一人ひとりの能力・役割に合わせた研修を実施しています
国内 研修制度
分類 | 内容 | 主な研修 |
---|---|---|
マネジメント研修 | 現場マネジメントの強化を図る研修 | 新任経営基幹職研修、課題強化研修 |
階層別研修 | 資格ごとに求められる役割の違いを理解し、その実践に必要な意識・知識・スキルを身につけることを目的とした研修 | 新入社員入社時研修、新入社員フォロー研修、主査昇格時研修、ジョブ入社者フォロー研修 |
役割別研修 | 職務上の役割に対し、期待される知識・スキルを習得することを目的に実施する研修 | 指導者研修、海外赴任前研修 |
アセスメント研修 | 求められる能力に対する診断・啓発計画作成を目的に実施する研修 | マネジメント能力アセスメント研修、リーダシップアセスメント研修 |
キャリア開発支援研修 | 社員一人ひとりが自らのキャリアを見直す機会として自己の棚卸とキャリアプラン検討を目的にした研修 | インターミディエイトキャリアプラン研修、ニューキャリアプラン研修、セカンドキャリアプラン研修、セカンドライフプラン研修 |
職能別研修 | 職掌・職種ごとの業務遂行に必要な専門知識・技能の習得を目的に実施する研修 | 本社機能部門、各事業部門主体で実施 |